育児休暇がとれる歯科衛生士求人

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育児休暇がとれる歯科衛生士求人

歯科衛生士に対する求人は多く、専門学校の卒業生の就職率は100%近いというデータも存在します。歯科医院は全国に約7万件もありますが、歯科衛生士が足りず歯科医師が歯科衛生士の職務範囲をこなしているところもあるぐらいなので、歯科衛生士ひとりに対する求人は何件もあり、条件にこだわらなければ就職できないということはないでしょう。

ただし、離職率が多いのも歯科衛生士という職種です。新卒で就職した歯科医院でキャリアをまっとうする歯科衛生士はほとんどいません。かなりの人が数年で離職すると言われています。そして、復職率が低く、資格を持っていても歯科衛生士として働いていない潜在歯科衛生士が相当数いることも報告されています。

その原因は福利厚生の充実度合いにあります。多くの女性が結婚・妊娠を機に職場を去るのも、育児休暇がない職場が多いことに理由があります。歯科衛生士の就職先の9割以上が個人の開業医が経営する歯科医院ですが、個人経営なので福利厚生についても院長の個人的見解が反映されています。歯科医師、歯科衛生士、歯科助手、事務員がひとりずつしかいないというギリギリの人数で運営している歯科医院も多いため、職員に長期間職場を離れられると営業できなくなるという切実な理由もあり、まだまだ他の職種に比べ育児休暇などが充実している職場は少ないと言えるでしょう。

とはいえ、近年では状況が多少変わってきています。従来なら育児休暇が取れる歯科医院はほんのわずかで、妊娠がわかった時点で退職せざるをえない職場がほとんどでしたが、歯科衛生士不足を解消するために歯科医師会が積極的に講習を開くなどして、近年、育児休暇の導入を啓蒙してきました。そのため、以前と比べれば育児休暇が取れる歯科医院の数は確実に増えてきており、復職を果たした30代以上の歯科衛生士の数も多くなっています。

歯科衛生士の勤務先は個人の歯科医院だけではありません。総合病院の口腔外科や保健所などの行政機関でも歯科衛生士は必要とされています。こうした職場ではほぼ100%育児休暇は取得できることもあります。福利厚生を重視するなら、こうした職場を中心に転職活動するのもひとつの方法です。

専門学校を卒業して資格を取得したばかりの若い女性には、結婚や出産・育児にまだ実感が持てないという人も多いですが、多くの人が数年後にはその現実に直面することになります。その時に育児休暇が取れなくて退職を余儀なくされるということがないよう、勤務先を決める時には福利厚生の充実ぶりも重視するべきでしょう。

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